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#41『 保合い下放れの動きになりつつある日経平均。朝鮮半島緊迫化による相場急変を踏まえ、下値目処・時期を考える!』

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朝鮮半島の地政学リスク台頭

過去の朝鮮半島の地政学リスクは、国内市場での影響は限定的なケースが多かった。しかし今回はリスクレベルが異なり、相場急変のケースも考えられる。

5月には仏・韓国・イランの大統領選挙

20170406_動画_日経日程

調整局面入りの場合、目先の日経平均の下値・時期の目処

価格面では日経平均の17,500円水準。また日柄ではこれまでのリバウンド局面での騰落レシオ60%台前半以下は4月下旬頃が想定される。

20170406_動画_日経TR

20170406_動画_日経TRdate

調整局面入りの場合、目先のNYダウの下値・時期の目処

価格面では日経平均の19500ドル水準がトランプラリーでの上昇幅の半値押し、下値傾向線水準に。また日柄では、NY市場は騰落レシオ70%台前半で反発するケースが多く、4月下旬頃が想定される。

20170406_動画_NYSETR

20170406_動画_NYSETRdate

「相場」は「相場」に聞け、アナリストの予想は割り引いて考える

以下は2月2日の動画にて取り上げたが、日本を代表するトヨタ動きからは2015年同様に、今回の保合いを下抜けする動きになりつつある。

トヨタ株価の推移には、東京市場のメインプレーヤーであり、かつ政治リスク・地政学リスクに敏感な「外国人投資家」の動き(3月以降大幅売越し基調)が集約されていると捉えられる。

アナリストの意見を鵜呑みにせずに、「相場は相場に聞け」を実践する場合には、トヨタを筆頭にTOPIX CORE30銘柄の動きをチェックすることがその一つの手段として考えられる。

20170202_山崎動画トヨタ

20170406_動画_2017日経トヨタ

 

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